中国での邦人緊急医療の実情
（海外渡航者の健康を考える会のシンポジウム抄録）
陳根栄、広瀬茂、津枝克典、程華
上海ウェルビー医療支援会社
大利昌久
海外邦人医療基金（顧問）
長崎大学（客員教授）
中国には、約4,100社を超える日本企業が進出し、多くの邦人が勤務している。外務省の資料だと、在留邦人数は、過去最大を記録し、約8万人。これは、米国に次ぐ邦人数を占める。
2000年から2003年の4年間にわたる、上海ウェルビー医療支援会社の記録をもとに、邦人緊急医療の実情をまとめた。
2000年41人、2001年50人、2002年69人、2003年７７人で、毎年取り扱い人数は増加。4年間で237人を扱った。4年間を通し、中国在住の駐在員、日本からの出張者の占める割合が高く、2000年23人（12人、11人）、2001年31人（15人、16人）、2002年39人（19人、20人）、2003年61人（33人、28人）、総計153人（79人、74人）で、65％を占めた。
傷病別件数では、4年間を通じ、心疾患62人（26%）、脳疾患53人（22％）など、生活習慣病の悪化が占める割合が高い。心疾患は、突然死、急性心筋梗塞など。脳疾患は、脳梗塞、脳出血、クモ膜下出血などだった。その他、外傷、交通事故、自殺、感電死などがみられた。
緊急例の処理別解析では、237人のうち、遺体搬送55人（23％）、現地火葬35人（14％）と死亡者を扱った件数が90人（35％）と割合が高かった。その他、緊急搬送86人（36％）、専用機搬送19人（8％）、入院など41人（17％）だった。年代別に分けると、遺体搬送、現地火葬などの死亡者は、50代、60代に多く、緊急搬送は50代に多かった。
2003年度、重症にて専用機搬送例は5人。肺塞栓の30代の1例を除くと、すべて50代で、劇症肝炎、脳出血、くも膜下出血などだった。いずれも、医師、看護師同乗にて日本まで搬送した例である。この中で、劇症肝炎の例についてのべた。
これらの実情から中国大陸での緊急医療に対する、医療支援サービス会社の存在意義が高いことがわかった。
中国医療現場より海外渡航者問題への提言
田中健一 北京天衛診療所
はじめに
2008年の北京オリンピックに向け中国は経済成長を一段と加速させている。これに伴い、多くの日系企業が中国に生産拠点を移している。北京天衛診療所は、在留邦人の医療不安を軽減する目的で2000年12月に開設され、日本人医師を始め日中の医療スタッフが共同で邦人の診療にあたっている。
方法
邦人に対する最適な医療制度ならび保健医療サービスを探る目的で、診療所（内科・小児科・婦人科・中国医学・歯科）へ来院した患者を対象に、受診理由、年齢、職種などについて聞き取りを行い、患者の受診動向ならびに疾病動向の分析を行った。
結果および考案
年齢別構成は成人男性が、職種による構成は企業派遣者が高かった。内科受診者の疾患別分類では呼吸器疾患が4割を占めた。歯科受診者では修復物の脱落が最も多く、受診者のほとんどは自覚症状後の来院であった。
海外の診療所では一般治療の他、救急時の総合病院への搬送などの仲介機能も必要である。保健所に相当する公衆衛生活動，転任・帰任に際しての継続治療を担当する医療機関への橋渡しも求められている。海外では治療費の支払方法が異なるため、海外療養費で給付できる内容の紹介に努める必要もある。
来院患者は医師の高い診察能力・技術の他、日本語で受診したいという強い希望を持つため、世界各国において安心して受診できるよう日本語が通じ、技術的に評価できる診療所のリストを作成するための情報収集が官民の枠を越えて求められている。
本会が在留邦人の健康増進を真摯に考えるなら大所高所的見地から、自分の所属する団体や企業の派遣者のみならず、渡航者全体を視野にいれた施策を提示することが求められる。
連絡先：田中健一 北京市朝陽区南新園西路8号
TEL: 001-8610-8731-0022 E-mail: bxu00436@nifty.ne.jp
International Repatriation（国際患者搬送帰還）
外国で傷病にかかったとき、どうすれば帰国できるか
・・・医療管理下における搬送帰還・・・
須崎紳一郎
武蔵野赤十字病院救命救急センター
旅行先、まして異国で入院した場合の不安は想像以上であり、可能なら早期の帰国を望むのは自然の心情である。しかしわが国では年間2千万人の海外渡航者がありながら、実際の傷病者搬送帰国については依然として知られていないに等しい。International Repatriation（国際患者搬送帰還）は戦傷者の後方移送に端を発し、アフリカなど植民国を抱えた欧州で発達した医療サービスであるが、国民の99%が本国に住む日本では、国内で均一な医療が受けられる影に隠れて、国際化が進んでもこれまでその必要性すら認識されて来なかった。
国際搬送は収容先病院から医療情報を入手し、必要な器材物品を準備して、受け入れ病院、搬送手段（航空便）を手配する必要があり、現地の協力があれば日本からでも不可能でないが、現実には手配調整する専門組織（アシスタンス会社）が利用されている。傷害保険会社の提携紹介が主で、旅行社や海外派遣企業側の認識はまだ薄い。帰国を希望する理由はさまざまである。途上国では受ける医療に不安を抱くのは当然だが、欧米やシンガポールといった医療先進国でも早期帰国の希求は強い。高い医療水準に伴う高額な医療費や家族滞在費といった経済的理由もあるが、まずは言葉の壁が大きく、生活習慣の違いも入院の不安を助長する。
医学的には、呼吸循環が不安定な場合や重症感染症、脳圧亢進状態などは搬送に不適当としても、綿密な医療情報の把握と準備、経験ある医療スタッフの同行によって移送リスクの十分な軽減が可能であり、国際間でも移送困難な状態はほとんどない。むしろ航空移送について知識も経験もない一般臨床医の「航空移送なんてとても無理」との無責任な意見がしばしば隘路になる。
国際患者搬送帰還はその機能が一般旅行者はもとより、旅行社、海外派遣企業、臨床医などにまだ知られていないために、患者が出ても皆、暗中模索に陥っている。国際アシスタンス会社も日本に複数進出しているが、一般に危機意識が薄弱で市民権を得るに至っていない。私達は救急医の立場から、わが国における国際患者搬送帰還の組織化、受け入れ基盤作りを働きかけている。
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須崎紳一郎 Shinichiro Suzaki, M.D.
武蔵野赤十字病院救命救急センター Musashino Red Cross Hospital
180-8610 東京都武蔵野市境南町（きょうなんちょう）1-26-1
Tel:0422-32-3111（病院代表） Fax:0422-33-2685（救急直通）
航空機内に搭乗し感染症様症状を呈したケースの実態
土方康義・大越裕分・沼田美和子・牧信子・門倉真人・大川康彦・松永直樹・宮崎寛・野口淑子・加地正伸
株式会社 日本航空インターナショナル 健康管理室
はじめに
航空機内は狭い空間に旅客が密集していることから、感染症罹患旅客から他の旅客へ感染症が伝播する危険が懸念されている。また、短時間で他国へ移動できることから輸入感染症を拡大する危険性も指摘されている。本発表の目的は、機内で発生している感染症の実態を明らかにすることである。
方法
? 2000年4月から2003年9月の42ヶ月間に搭乗中に発熱・下痢・嘔吐・発疹を認めた乗客と客室乗務員を対象とし、症状、年齢、搭乗フライトや発症時期を明らかにした。
? 2001年4月から2003年9月までの30ヶ月間に、保険当局からの通報により降機後判明した肺結核ケースの感染力、搭乗フライトについて調査した。
結果
乗客においては、42ヶ月の観察期間内で、発熱73例(うち48例は38度以上の高熱)、咳3例、嘔吐29例、下痢22例、発疹7例(水痘3例、麻疹2例)、延べ100例の感染症疑いケースを認めた。平均年齢は28歳(8ヶ月から79歳)で、20歳未満が全症例の37％を占めていた。発症時に搭乗していたフライトは、国内線13例、近距離国際線(フライト時間8時間未満）30例、長距離国際線(フライト時間8時間以上)が55例であった。発症時期が確認された55例の中で、13例（24％）は搭乗中に発症していたが、42例( 76％) の症例は搭乗前に既に発症していた。客室乗務員においては、42ヶ月間で、搭乗中に発熱・下痢・嘔吐・発疹を認めたケースは13例であった。症状の内訳は、下痢13例・嘔吐8例・発疹5例(水痘1例)であった。
肺結核に関しては30ヶ月間に計11人の肺結核患者が延べ15のフライトに搭乗したことが判明した。感染力に関しては2例を除いてプライバシー保護のために航空会社へは情報が提供されなかった。搭乗したフライトは全て国際線で、８時間以上のフライトが13件、8時間未満のフライトが2件であった。
連絡先：〒144-0041 東京都大田区羽田空港3-6-8 第一テクニカルセンター７階
株式会社 日本航空インターナショナル 健康管理室 土方康義
TEL：03(5756)3471 FAX：03(5756)3580
e-mail：yauyoshi.hijikata@jal.com
海外赴任者に帯同する小児への健康管理
海外勤務健康管理センター
福島慎二 氏田由可 奥沢英一 津久井要 西川哲男 濱田篤郎 馬杉則彦
[はじめに]
近年、国際化が進み、海外への渡航者が増加する中、特に日本と異なる気候・風土・医療事情の環境下で働く海外赴任者やその家族に対する健康管理の重要性が増している。
「海外勤務健康管理センター」は、海外赴任者の健康管理を総合的にバックアップする国内拠点として、労働福祉事業団が平成4年（1992年）、横浜労災病院に隣接して開設した。
現在、小児科分野としては海外渡航前後の健康診断、海外巡回健康相談、予防接種歴の英訳さらにFAX・メールで医療相談を行っている。
帯同する小児への健康管理の役割・あり方をさぐるため、FAX・メールでの医療相談を、後方視的に検討したので、当施設の活動内容をまじえ報告する。
[対象・方法]
1999年度〜2001年度のFAX・メール相談のうち、15歳以下の年齢層に関する医療相談内容を、後方視的に検討した。
[結果]
成人も含めて全体としては、一年に約450件数の医療相談の受け付けがあった。15歳以下の医療相談数は1999年に130件, 2000年に160件, 2001年に160件と、全体の医療相談のうち小児分野の相談が3割近くを占めた。相談内容としては、予防接種, 医療相談, 滞在地の医療情報, 乳幼児健診など多岐にわたっており、渡航前の予防接種相談、滞在中の医療相談の相談が多かった。
[考察]
海外勤務者にとって自分の健康に関してだけでなく、帯同する小児に関する健康不安も多く、特に予防接種相談・個別の医療相談への期待が大きいことがうかがえた。
海外勤務者に帯同する小児への健康管理の役割は大きく、関係者にとっては小児に対する知識や相談できる情報源を確保しておくことが必要と考えられた。
当院における海外渡航者の予防接種の現状
妻鹿久仁子 益田裕子 高松市民病院薬局
はじめに
当院では、H９年３月に狂犬病の予防接種を開始したのを機に、その他の任意のワクチンも、予約診療にて実施している。またH13年１１月よりマラリアの予防内服薬メフロキンは院外処方で取り扱っている。窓口は薬剤師が担当し予約や相談に応じている。
当院における、海外渡航者へのワクチン、メフロキン投与の現状と対応について検討した。
方法
H１４年１月からH15年８月までの任意のワクチン、メフロキン投与者８８名のうち、海外渡航者３９名を対象とした。
海外渡航者の年齢、住所、渡航先、ワクチンの種類、問合せ内容について、予防接種予約ノートとカルテを参考に調査した。メフロキン投与者では服用後の副作用に関するアンケートを回収した。
結果および考案
１、海外渡航者は２０歳、３０歳代が多く、県外からの来院もあった。
２、渡航先はアジアが多く、A型肝炎、破傷風、狂犬病ワクチン接種者が多かった。
３、出国までの限られた期間に接種が行われ、複数ワクチンの同時接種も多かった。
４、ワクチン接種後の副作用として注射部位の痒み、腫れが見られた。メフロキン
服用後の副作用として、食欲不振、不眠が報告された。ワクチン、メフロキン
服用者から重篤な副作用報告はなかった。
５、留学生では、感染症予防の他に予防接種証明書の取得を目的としていた。
６、海外渡航者の多い施設（企業、教育機関）に対しワクチン接種者には早めの
準備が必要であることの啓蒙が必要であると考える。
連絡先：７６０−８５３８香川県高松市宮脇町２−３６−１高松市民病院薬局
妻鹿久仁子 Tel:087-834-2181 FAX:087-834-2228
ドイツ語圏のマラリア予防ガイドライン
日谷明裕1, 2、木村幹男2
1 善仁会総合健診センターヘルチェック
2 国立感染症研究所感染症情報センター
演題要旨
ドイツのマラリア輸入症例は年間約1,000例(人口8,200万人)、スイスは約300例(人口717万人)、オーストリアは約80例(人口790万人)と人口に比較して多いが、Urlaubという長期休暇のため旅行者がマラリア流行地域に長期滞在することが理由の一つとして挙げられる。
トラベルクリニックの診療場面においては、予防内服とスタンバイ治療の使い分けが難しく、これには適切なrisk-benefit analysisが必要となる。スイスでは1984〜88年、タイへの一般旅行者には予防内服が勧められていたが、1988年8月よりスタンバイ治療を勧めるようになった。しかし、その後の輸入マラリア症例の増加は認められず、スイス航空クルーを対象とした研究においても同様な傾向がみられたことから、現在では流行の程度が低い地域ではスタンバイ治療を優先させている。
スイスガイドラインは、予防内服としてメフロキン、アトバコン/プログアニル合剤、ドキシサイクリン、スタンバイ治療としてメフロキン、アトバコン/プログアニル合剤、アーテメター/ルメファントリン合剤を勧めている。ドイツガイドラインは、スイスガイドラインに予防内服としてクロロキン＋プログアニル、スタンバイ治療としてクロロキン(中米のみ)を追加し、国別情報は季節にまで及び、CDC、英国など他国のガイドラインに比較して綿密である。一方CDCガイドラインでは、スタンバイ治療にはアトバコン/プログアニル合剤のみを推奨している。
両者のガイドラインは、TakとTratを除くタイ、あるいはミャンマー、ラオス、ベトナムではアトバコン/プログアニル合剤、アーテメター/ルメファントリン合剤のスタンバイ治療を勧め、薬剤耐性が深刻なTakとTratではアトバコン/プログアニル合剤、ドキシサイクリンの予防内服を推奨している。
マラリア迅速診断キットの感度、特異性は優れているが、旅行者が添付書類のみを頼りに実施・判断し、それをもとにスタンバイ治療を行うことについては問題があると指摘されており、スイス、ドイツガイドライン両者とも基本的には推奨していない。しかし、ドイツガイドラインでは、例外として十分な知識を有して訓練を受けた旅行者では可能であるとしている。この場合、結果が陰性でもマラリアが否定できないので、24〜48時間あけて再検することを勧めている。
ヒマラヤなどの高地滞在ではどの程度の低酸素状態になるのだろうか？
増山茂（学）了徳寺学園リハビリ・トレーニング研究所s_masu@za2.so-net.ne.jp
ヘリコプターでエベレストの頂上（8848m, 大気圧PB=253mmHg)に降り立つとする。次の式が成りたつので、動脈血二酸化炭素分圧PaCO2,呼吸商Rが平地と同じだとすると、肺胞気の酸素分圧PAO2は；
PAO2?PIO2-PACO2/R＝(253-47)*0.21-40/0.9?1mmHg
(PIO2；空気中の酸素分圧、PACO2;肺胞気の二酸化炭素分圧)
こんなところでは生きてゆけるはずがない。でも、疑問がわく。酸素補給なしでエベレストは登られたではないか。屈強な若者ばかりではない、最近では70歳の三浦雄一郎氏も登頂したではないか。
彼らが死なないのは、つまりPAO2を高めることができるのは、上の式のPaCO2とRが平地と同じではないからである。実際はどれくらいだろうか？
唯一の答えは、1981年のWest率いる米国エベレスト医学実験隊のデータにある。登頂者の呼気を実際にサンプルして米国に持ち帰り動脈の血液ガスを推定したのである。 なんと、PaO2=28mmHg, PaCO2=7.5mmHgであった。これだって、そうとう恐ろしい数字である。よく生きているものだ。
エベレストに登る人は特殊例かもしれない。しかし、標高3000m,4000m,5000mにトレッキングにでかける方は日本だけでも万を数える。この高さで働いたり研究に従事する日本人も南米や中央アジアにまれではなくなった。 富士山山頂(387m;PB=480mmHg)でだって上と同じPCO2とRを仮定すれば、
PAO2?PIO2-PACO2/R＝(480-47)*0.21-40/0.9?47mmHg
となる。なかなか厳しい環境である。
高所に出かける研究者や労働者、トレッカーの方々、仕事だろうが遊びだろうが、低酸素は怖い。心配になってお医者さんに相談すると、血液中の酸素のレベルをみるパルスオキシメータという便利なものがある、と教えてくれる。パルスオキシメータは軽量安価になった。ほとんどのトレッキング隊がこの器械を携行して、ヒマラヤやらアンデスやらに出かけてゆく。仕事でアンデスに赴く方々も同様である。
いまや衛星携帯電話がヒマラヤで通じる時代だ。突然病院に電話がかかってきて、「先生、ここは標高4500m、SpO2は70%です。ちょっと頭がいたいんですが、どうしましょう。大丈夫でしょうか。下りた方がいいでしょうか。」
さて、この問いにどう答えたらいいだろうか。理論的にはさまざまな因子がこのSpO2=70%に関与するであろう。そんなものかなという気もするし、70%なんてとんでもない、すぐ下りなさいと答える方もいるかもしれない。少なくとも私は迷う。
これにきちんと答えるにはどうするべきか。多くのトレッカーのデータを実際に
集めてみるしかあるまい。この発表では、日本の代表的なトレッキング会社各社が主催するツアーに参加された方々のご協力を得て作成した、高所トレッキングにおける動脈血酸素飽和度SpO2の標準的値を示す。どの高度ならどの程度まで許容できるかの目安になる。どういう方が危ないかも示唆されるだろう。
海外渡航者への保健指導内容の検証〜看護大学での講義実践から〜
波川京子(札幌医科大学)、近藤裕子（ 徳島大学）
はじめに
看護系大学のカリキュラムに国際看護学や国際保健学があるが、講義目標は発展途上国への援助活動に視点が置かれていることが多い。海外赴任労働者や長期・短期間海外在住は増加しているが、それらの人々を対象にした講義が取り上げられることは少ない。
目的
看護大学での講義実践から、海外渡航者に実用的な保健指導の内容を検証し、国際看護学や保健指導論の講義立ての資料とする。
方法
看護学生に対して海外渡航者の健康に関する講義を実施し、講義後Ａ大学４年生の100名（30時間講義）とB大学３年生の64名（8時間講義）に「関心を持った内容」の記述が得られたA大学100名とB大学63名の内容を分析した。
結果および考察
関心を持った内容は?海外の医療制度、?救急車の位置づけ、海外渡航者の健康に対する看護職の役割、?短期・長期渡航時の所持品、?母子保健制度などであった。今回の対象者は、海外の医療制度や国際看護に関連する科目をすでに履修している。それらの知識を持っているが、海外渡航者の置かれた立場に学生自身が立った時、知識が実践に結びついていないことが明らかになった。また、公費での予防接種や、母子手帳の配布、乳幼児健診制度などの日本の保健・医療制度に関心を持つきっかけになっていた。
まとめ
海外渡航者の健康に関する講義を取り上げる国際看護学や産業看護学などで、旅行者や発展途上国への支援活動に従事する派遣員や在留邦人も対象になる。それらの国別の医療事情や、受診方法、母子保健制度などの実用的な保健指導が学習できるような講義を組み立てる必要がある。
連絡先：〒060-8556 札幌市中央区南１条西17丁目
札幌医科大学保健医療学部看護学科 TEL/FAX:011-615-0026
Email：namikawa@sapmed.ac.jp
活性酸素消去農法による米・野菜の開発について
秋好憲一
理学博士 ＜米国公益法人＞予防医学・代替医療振興協会専務理事。
ルオー株式会社 常務取締役。
・・・活性酸素消去農法とは・・・
ルオー株式会社と東北大学が開発したオリジナル農法で、発酵米糠を主体とした
特殊肥料と特別な技法を率いた農法です。この農法により作られる農作物は、
通常のものより、活性酸素が発生しにくい生命力の強い農作物が誕生します。
すでに、米の他に、ほうれん草、ニラ等10種類の野菜の活性酸素消去農法に
成功しています。
・・・雷神光とは・・・
雷神光はバイオテクノロジーの権威である東北大学とルオー株式会社が長年の
共同研究を経て開発に成功した世界で初めての活性酸素消去農法による
完全無農薬の健康を考えたお米です。この雷神光の素晴らしさは、健康に良い
のは勿論、美味しさの追求にも怠りがありません。「雷神光」という名前の由来は
東北の農家で言われる通説で「雷の降るところには美味しいお米が出来る」という
ところから名づけた次第です。それだけ食味にもこだわりを持っています。体にやさしく、
しかも美味しいお米を毎日食べる真の贅沢ライフを「雷神光」は皆様に提供させていただきます。
尚、7月12日には八重洲に『雷神光』という名のおにぎり屋がオープンします。
勿論活性酸素消去米「雷神光」を使ったお店です。
